外部にシステム開発を依頼する場合、気になるのがその費用です。
システム開発を検討している人の中には「システム開発費用の相場がわからない」「システム開発の費用をできるだけ安く抑えたい」と考える方も多いのではないでしょうか。
見積もりをしても、相場を知らなければ費用が妥当かわかりません。具体的にかかる費用を知らないと、コストを抑える対策も考えられません。
この記事では、システム開発にかかる費用の内訳や相場を詳しく解説します。
見積もり方法や、コスト削減方法などもまとめました。外部にシステム開発の依頼を検討している方は参考にしてください。
島添 彰
合同会社Solashi Japan 代表取締役。サントリーにて社内向けシステムの開発・運用に携わる。Yper株式会社を創業し、CTO・CPOとしてプロダクトの立ち上げ・グロースに従事。
システム開発費用の内訳
システム開発費用の内訳は、大きく人件費と諸経費の2つに分けられます。人件費が60％～80％、諸経費が20％～40％を占めます。
それぞれの内容を見ていきましょう。
人件費
システム開発の人件費とは、システムを作り上げるエンジニアやプログラマーの工数による費用のことです。
プロジェクト全体の舵取りをおこなうプロジェクトマネージャーや、ディレクション業務を担うディレクターを雇う費用も、人件費に含まれます。
工数は、開発作業をおこなうのにどれくらいの人員・期間が必要か、具体的に数字で表した指標です。
工数の単位は「人月」「人日」「人時間」があり、開発作業で必要な1ヶ月間の人員である人月がよく用いられます。たとえば、1人が1ヶ月間作業した場合は1人月、3人が1ヶ月間作業した場合は3人月になります。
システム開発の人件費は、以下の式で算出できます。
人件費＝人月 ×人月単価 ×開発期間
人月単価とは、1人が1か月作業した場合の費用のことです。開発期間は、開発が完了するまでにかかった期間を指します。
たとえば、プログラマー・エンジニア・ディレクターの3人でシステムを開発するとします。1人あたり50万円の人月単価、3ヶ月で開発する場合、人件費は以下になります。
3人（人月）×50万円（人月単価）×3ヶ月（開発期間）＝450万円（人件費）
システム開発の人件費は積み上げ式で決定されます。
諸経費
諸経費とは、開発作業で使うパソコン代やソフトウェアのライセンス料やハードウェア代のことです。
システム開発をおこなう場所がない場合、オフィスを借りる必要があります。そのオフィス代も諸経費に含まれます。
ほかにも、開発用のパソコンやシステムを動かすために欠かせないサーバー費用も諸経費に入ります。
システム開発にかかる費用の内訳で、大半を占めるのが人件費です。そのため人件費が注目されがちですが、諸経費がどの程度かかるのかも確認しましょう。
システム開発費用の人月単価は変動する
システム開発ではエンジニアやプログラマーの人月単価は、以下の要素によって変動します。
- エンジニア・プログラマーの実務経験や社内での役職
- 所属している会社の規模
- 所属している会社の地域
大手の会社や都心部にある会社は給与水準が高く、プロジェクトメンバーの人月単価も高くなる傾向にあります。
一方、スキルが高い・実績が豊富だからといって、必ずしも人月単価が高いわけではありません。
また、プロジェクトの規模や難易度なども人月単価に影響を及ぼします。このように、さまざまな条件によって変動するのが特徴です。
システム開発費用を知りたい場合、まずは依頼する開発会社に見積もりを出してもらいましょう。
システム開発費用をシミュレーションする流れ
システム開発費用は、システムの種類や導入・開発形式、システム開発の目的などを明確にすることで、おおよその費用相場を把握できます。
以下の2ステップでシミュレーションできます。
システムの種類を確認する
まずは、自社で実現したいシステムの種類を確認しましょう。
世の中にあるシステムの種類は多岐に渡りますが、大きく基幹システム・業務支援システム・Webシステムの3つに分けられます。各システムの概要は以下の通りです。
| 基幹システム | 会計や人事、販売など企業の根幹を担う情報を管理するシステム |
| 業務支援システム | 顧客情報や営業活動などを支援するシステム |
| Webシステム | インターネットを介して情報を処理するシステム（ネットショップや予約システムなど） |
まずは、自社で開発したいシステムが上記のどれに該当するのかを確認し、大体の費用相場を調べましょう。
各システムの費用相場は次項で詳しく解説します。そちらを参考にしてください。
システム開発の目的を把握する
開発したいシステムの種類が分かったら、その目的を把握します。
システム開発の主な目的は、以下の3つに大きく分類できます。
- ツールのみを導入する
- ツールの導入＋カスタマイズする
- スクラッチ開発でオリジナルのシステムを開発する
開発費用を抑えたい、システムを早く使いたい場合、1（ツールのみを導入する）の方法が適しています。
システムを自社専用にカスタマイズしたい、自社で使っているシステムと連携したい場合は、2（ツールの導入＋カスタマイズする）の方法でおこなうのが一般的です。
完全にオリジナルのシステムにしたい、複雑で特殊な機能を実装したい場合、3（スクラッチ開発でオリジナルのシステムを開発する）の方法が適しています。
上記のどれに該当するのかが分かれば、大まかな開発体制や人数、期間、開発の流れを把握でき、より詳細な費用相場を調べられるでしょう。
システム開発の費用相場
システム開発費用の相場は、開発するシステムの種類や、規模によっても変動します。
ここでは、基幹システム・業務支援システム・Webシステムの開発費用相場を詳しく解説します。
なお、ここで紹介するのは、システム構築や導入にかかる費用のみです。ライセンス費用や導入サポート費用の初期費用や、システム使用料・メンテナンス費用など月額で発生する費用は含まれていません。
基幹システムの開発費用相場
はじめに、基幹システムの開発費用相場を見ていきましょう。基幹システムは、販売管理システムや財務会計システム、ERPなどさまざまな種類があります。
なお、ERPとは「ヒト・モノ・カネ・情報」の経営資源を一元管理し、経営に活かすことを目的としたシステムのことです。人事・給与・労務管理などのソフトウェアが一例に挙げられます。
種類やどの程度カスタマイズするかによって開発費用は変動しますが、この記事では、販売管理システムの費用相場に限定して解説します。
販売管理システムのタイプは、クラウド型・パッケージ型・セミオーダー型・スクラッチ開発型の4つに分けられます。タイプごとの費用相場は以下の通りです。
| タイプ | 初期設定費用相場 |
| クラウド型 | 0円～30万円 |
| パッケージ型 | 5万円～ |
| タイプ | 開発費用相場 |
| セミオーダー型 | 100万円～400万円 |
| フルスクラッチ型 | 500万円～2000万円 |
＜補足＞
- クラウド型・・・インターネットを介してシステムを利用するタイプのこと
- パッケージ型・・・完成したソフトウェアをパソコンにインストールする、もしくはクラウド上で利用するタイプのこと
- セミオーダー型・・・パッケージ型を利用しやすいようにカスタマイズするタイプのこと
- フルスクラッチ型・・・完全オリジナルのシステムをゼロから開発するタイプのこと
業務支援システムの開発費用相場
業務支援システムには、顧客情報やプロジェクトの管理や営業活動のサポートなど、さまざまなタイプがあります。
上記が一体になったタイプもあり、機能の数が増えるほど費用も高くなる傾向があります。
たとえば顧客管理システムの場合、導入・開発形式によって開発費用の相場は以下の通りです。
| 導入・開発形式 | 初期設定費用相場 |
| クラウド型 | 数万円～数十万円程度 |
| パッケージ型 | 5万円～15万円程度 |
| 導入・開発形式 | 開発費用相場 |
| セミオーダー型 | 50万円～300万円程度 |
| フルスクラッチ型 | 400万円～1,500万円 |
完全オリジナルの顧客管理システムは、400万円以上が費用相場となりますが、CRM（顧客管理をおこなう機能）のみを搭載したケースです。
SFA（営業を支援する機能）を追加すると、費用はさらに高額になります。
Webシステムの開発費用相場
Webシステムの種類は、ECサイトや予約システム、CMSなど多岐に渡りますが、ここではECサイトを開発する費用相場を解説します。
ECサイトを構築する場合、どの方法で構築するかによって開発費用が大きく変動します。ECサイトを構築する方法は、以下の5つです。
- ECモール
- ASP
- オープンソース
- パッケージ型
- フルスクラッチ型
テンプレートを利用すれば安く済みますが、オリジナルで開発すると費用は高額になります。構築方法ごとの開発費用相場は以下の通りです。
| 構築方法 | 開発費用相場 |
| ECモール | 無料～10万円 |
| ASP | 無料～100万円 |
| オープンソース | 50万～500万円 |
| パッケージ型 | 100万円～600万円 |
| フルスクラッチ型 | 500万円～ |
＜補足＞
- ECモール・・・複数の店舗が一つの大規模サイトで出店する形式（Amazonや楽天市場、Yahoo!ショッピングなど）
- ASP・・・アプリケーション・サービス・プロバイダの略。クラウド上で提供されているECサイトに必要な機能を備えたシステム（BASEやShopifyなど）
- オープンソース・・・無償で公開されているECサイトの構築システム（EC-CUBEやMagentoなど）
システム開発費用の妥当性を判断する4つのポイント
システム開発費用を抑えたい場合、提示された見積もりの妥当性を必ず確認しましょう。
システム開発費用が妥当かどうかを判断する場合、4つのポイントの確認がおすすめです。
- 作業内容が明確になっているか
- 管理工数も見積もりに含まれているか
- エンジニアの単価が適切であるか
- 修正作業の費用が含まれているか
各ポイントを詳しく解説します。
作業内容が明確になっているか
まずは、作業内容が明確になっているかを確認しましょう。
システム開発には要件定義や設計、テストなど多くの作業工程があります。しかし、要件定義をおこなうための調査・分析が必要なケースもあり、具体的な作業範囲は開発会社によって異なります。
さらに、開発が完了した後からリリースするまでの間におこなう品質評価の工程が含まれているケースもあるでしょう。作業内容・作業範囲の捉え方は会社によって異なるため、認識齟齬が起きないように注意する必要があります。
自社にとって不要な工程が作業内容に含まれている可能性もありえます。作業内容・作業範囲は念入りにチェックしましょう。
確認作業は手間がかかりますが、念入りにおこなうことで提示された見積もりが妥当かどうかを判断できます。
管理工数も見積もりに含まれているか
管理工数とは、プロジェクト管理の業務で発生するタスクに対し、どれぐらいの人数・時間がかかるのかを表した指標を指します。
システム開発費用の妥当性の判断には、管理工数（人員・期間）が見積もりに含まれている
かどうかも確認しましょう。
システム開発を進めるには、プロジェクトの進捗管理や品質管理、障害管理など、さまざまな管理作業が必要です。
管理作業は、プロジェクトの進捗遅れを防いだり、品質を担保したりなど、プロジェクト成功のために欠かせない取り組みです。
これら管理作業の工数は、エンジニアやプログラマーの作業工数とは別に計上しなければなりません。
管理作業を担当する人の負担・手間は非常に大きいため、必ず見積もりに含まれているかどうかを確認しましょう。
エンジニアの単価が適切であるか
開発費用のなかでも特に大きいのがエンジニアの人件費です。
エンジニアの単価が適切であるかどうかも事前に確認しておきましょう。先述した通り、エンジニアの単価は実務経験や社内での役職、所属している会社の地域などで変わります。
エンジニアの単価は、あくまでも開発会社側が算出した数字です。単価設定のやり方や基準は会社ごとに異なります。会社によってはトラブルが発生した際の工数が見積もりに含まれている場合もあります。
そのため、システム開発費用が妥当かを判断するには、エンジニアの単価設定の根拠をヒアリングするとよいでしょう。
修正作業の費用が含まれているか
システム開発の工程では、修正作業を要するケースが多く見られます。見積もりを確認する際には、修正作業の費用が含まれているか確認することも重要です。
修正作業が見積もりに含まれていないと、修正作業発生の度に工数が増え、結果、追加費用が多くかかります。必ず修正作業の費用が含まれているかどうかもチェックしましょう。
またシステムが完成したら、要件通りに完成したかどうかの検収が必要です。検収方法や不具合が見つかった場合の費用負担も事前に確認しましょう。
上記4つのポイントを確認することで、提示された見積もりが妥当であるかを判断できます。提示された見積もりに少しでも疑問を感じたら、開発会社に必ず質問しましょう。
根拠のあるシステム開発費用の見積もり方法
システム開発費用の主な見積もり方法は、トップダウン・ボトムアップ・FP法の3つです。
システム開発費用の根拠や妥当性を確認する場合、上記3つの中から、自社に適した方法を選択しましょう。それぞれの見積もり方法を詳しく解説します。
トップダウン
トップダウンとは、過去の経験や事例などから開発費用を見積もる方法です。
今までの経験や過去の事例をもとに工数を予測するため、簡単に開発費用を見積もれます。さらに、見積もりを算出するまで時間が掛からない点もメリットです。
しかし、見積もりを作成する担当者の感覚に頼る部分が大きくなります。そのため、現場の実績が豊富でなければ正確な数字を算出できません。
また、過去に類似したシステム開発を経験していないと、精度の高い見積もりは難しいでしょう。
開発会社のホームページで、どういった経歴のエンジニアがいるのか掲載されているのであれば、一度確認することをおすすめします。
ボトムアップ
ボトムアップとは、システム開発の各工程で必要な工数から費用を算出し、そこから費用や工数を見積もる方法のことです。
ボトムアップは機能単位で細かく計算したり、WBSで工数を算出したりなど、さまざまなやり方があります。
なお、WBSとはプロジェクトの作業（Work）を階層的にタスクを細分化（Breakdown）して、一覧表（Structure）で示す、プロジェクト管理の手法です。
ボトムアップの場合、各工程の担当者にその機能がどれくらいの日数でできるのかを決めてもらい、見積もるのが特徴です。必要な工数・費用が把握しやすいため、見積もりの精度は高くなります。
しかし、開発作業をある程度進めないと正確に見積もれません。そのため、開発初期の段階からボトムアップで見積もることは難しく、開発がある程度進んだ段階で効果を発揮します。
FP法
FP法（ファンクションポイント法）とは、機能要件とその他の要件を分けて計算することで、費用・工数を見積もる方法のことです。
FP法では、システムの機能をファンクションと呼んでおり、ファンクションごとに点数を決めていきます。システムの機能ごとに見積もるため、誰が計算しても同じ結果を得ることが可能です。
またシステムの実装形式による違いもなく、オンプレミスとクラウドのどちらであっても同じスコアになります。
FP法では、より正確な見積もりが期待できる点が魅力ですが、過去に実装したことがない機能や、複雑な入力機能などは評価できないことがデメリットです。
システム開発費用を抑える方法4選
実装したい機能が多いほどシステム開発費用は高額になりますが、無駄なコストはかけたくないものです。
システム開発費用をできるだけ抑える方法を4つにまとめました。
- システム開発の目的と予算を明確にする
- 一部の作業を内製化する
- 補助金・助成金を活用する
- オフショア開発を利用する
それぞれの方法を詳しく解説します。
システム開発の目的と予算を明確にする
まずはシステム開発の目的と予算を明確にしましょう。
システム開発の目的は、業務効率向上や生産性向上、コスト削減、新規事業の立ち上げなど、会社によってさまざまです。
システム開発の目的が明確でなければ、どういった要件を満たすべきか、どの機能を実装すべきか分かりません。
開発会社側も完成形をイメージしにくくなり、開発作業途中での修正や変更が発生することを想定せざるを得なくなります。リスク回避のために、高めの見積もりを出すことになるでしょう。
まずは、システム開発の目的を明確にし、実装したい機能や完成形のイメージを固めます。どれくらいのIT投資ができるか、予算を明確にしたうえで見積もりを依頼してください。
この結果、修正作業が少なくなり、無駄なコストを抑えられます。
一部の作業を内製化する
開発会社にすべての作業を委託せず、自社で対応できる業務は内製化することもコストを抑える方法です。
たとえば、社内にデザイナーがいる場合、デザイン関連の業務は外部に依頼せずに内部で対応することでコストを抑えられます。また、システムが完成後の運用・保守業務を自社の情報システム部でおこなうのも有効です。
システム開発の費用を抑えるには、自社でどのような業務に対応できるのかを把握し、自社で対応できる範囲で作業を内製化するのがおすすめです。
また、内製化によりスケジュールや内容を社内で決めやすくなります。システム開発会社とのやり取りが少なくなるため、コスト削減に加えて業務スピードの向上も期待できます。
補助金・助成金を活用する
システム開発の費用を抑えるためには、国や自治体が給付する補助金・助成金を活用するのもおすすめです。
システム開発で利用できる補助金・助成金を利用することで、システム開発費用を大きく抑えられます。
システム開発で利用できる補助金として有名なのが、ものづくり補助金・IT導入補助金・小規模事業者持続化補助金・事業再構築補助金の4つです。
これらの補助金の詳細は、「システム開発で利用できる補助金4選！採択率アップのポイントも解説」をご覧ください。
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はじめてのシステム開発の補助金にご興味がございましたら、ぜひ弊社までお問い合わせください。
オフショア開発を利用する
オフショア開発とは、海外の国でシステム開発を進める開発手法のことです。
オフショア開発の委託国であるベトナムやインド、フィリピンなどは、人件費が安く、システム開発費用を抑えられるメリットがあります。国内開発と比較したオフショア開発のコスト削減効果は2割程度と言われています。
オフショア開発で特に人気が集中しているのがベトナムです。ベトナムは親日であることに加え、地理的な近さや安価な単価などが理由で人気を集めています。
詳しくは「オフショア開発ならベトナムが最適な理由8つと優良な会社の選び方」をご覧ください。
オフショア開発を利用することで、システム開発の費用を安く抑えられるでしょう。
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システム開発の費用をテーマに相場や見積もり方法、コスト削減方法などを紹介しました。
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島添 彰
合同会社Solashi Japan代表。1989年4月生まれ、福岡県出身。大阪府立大学大学院情報数理科学専攻修了。2014年サントリーホールディングスのIT機能をもつ「サントリーシステムテクノロジー株式会社」に入社。自動販売機の配送管理や効率化、販売管理システムの開発から運用、導入まで広く担当する。2017年にYper株式会社を創業、同社のCTO・CPOに就任。アプリ連動型の置き配バッグ「OKIPPA（オキッパ）」の立ち上げ・プロダクトのグロースに携わる。東洋経済社の名物企画「すごいベンチャー100」、Forbes誌による「Forbes 30 Under 30 Asia 2019」に選出される。
